【投信協会商品分類】 追加型投信/海外/不動産投信/インデック
ス型
作成基準日︓2024年12月30日
ファンド設定日︓2016年09月23日
日経新聞掲載名︓DC外リート
基準価額・純資産総額の推移(円・億円)
基準価額・純資産総額
基準価額は10,000口当たりの金額です。
騰落率(税引前分配金再投資)(%)
最近の分配実績(税引前)(円) 資産構成比率(%)
基準価額の変動要因(円)
最終ページの「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずご覧ください。
■設定・運用
※
※
この資料の各グラフ・表に記載されている数値は、表示桁未満がある場合は四捨五入して表示しています。
この資料に記載されている構成比を示す比率は、注記がある場合を除き全てファンドの純資産総額を100%として計算した値です。
--
設定来累計
0
合計
-690 +97 -1,648
-
第8期 2024/02/26
0
その他
-6
※ 分配金は10,000口当たりの金額です。過去
の実績を示したものであり、将来の分配をお約
束するものではありません。
※ 基準価額の月間変動額を主な要因に分解したもので概算
値です。
第7期 2023/02/27
0 合計
100.0 0.0 分配金
0
-
0
第6期 2022/02/25
0 現金等
0.8 -0.8 為替
+866
-
-
第5期 2021/02/25
0 先物等
0.0 0.0 先物等
0
0
インカム キャピタル
第4期 2020/02/25
0 リート等
99.2 +0.8 リート等
-1,550 +97 -1,648
■
■
■
グラフは過去の実績を示したものであり将来の成果をお約束するものではありません。
基準価額は信託報酬控除後です。信託報酬は後述の「ファンドの費用」をご覧ください。
ベンチマークは、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)です。ファンド設定
日前日を10,000とした指数を使用しています。
詳細は後述の「ベンチマークまたは参考指数に関する注意事項」をご覧ください。
期
決算日
分配金
当月末 前月比
設定来 2016/09/23
計
99.6 118.2
■
■
■
ファンドの騰落率は税引前分配金を再投資した場合の数
値です。
換金時には税金等の費用がかかる場合があります。
騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。
1年 2023/12/29 15.1 16.0
3年 2021/12/30 21.6 24.2
3カ月 2024/09/30
1.6
1.6
6カ月 2024/06/28
5.0
5.4
■
基準日
ファンド
ベンチマーク
1カ月 2024/11/29 -3.3 -3.5
基準価額
(円)
19,962 -690
純資産総額
(百万円)
35,245 -826
マンスリー・レポート
三井住友・DC外国リートインデックスファンド
当月末
前月比
0
100
200
300
400
純資産総額
5,000
10,000
15,000
20,000
25,000
30,000
2016/09/21 2018/05/21 2020/01/21 2021/09/21 2023/05/21
基準価額
税引前分配金再投資基準価額
ベンチマーク
9枚組の1枚目です。
【投信協会商品分類】 追加型投信/海外/不動産投信/インデック
ス型
作成基準日︓2024年12月30日
組入上位10カ国・地域(%)
組入上位10通貨(%)
組入上位10銘柄(%)
(組入銘柄数 291)
銘柄
最終ページの「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずご覧ください。
■設定・運用
10 エクストラ・スペース・ストーレッジ
アメリカ
アメリカドル
2.2
8 グッドマン・グループ
オーストラリア
オーストラリアドル
3.1
9 アバロンベイ・コミュニティーズ
アメリカ
アメリカドル
2.2
6 パブリック・ストレージ
アメリカ
アメリカドル
3.2
7 リアルティ・インカム
アメリカ
アメリカドル
3.2
4 デジタル・リアルティー・トラスト
アメリカ
アメリカドル
3.8
5 サイモン・プロパティー・グループ
アメリカ
アメリカドル
3.6
2 エクイニクス
アメリカ
アメリカドル
6.3
3 ウェルタワー
アメリカ
アメリカドル
5.1
国・地域
通貨
比率
1 プロロジス
アメリカ
アメリカドル
6.8
9 イスラエルシュケル
0.1 +0.0
10 ニュージーランドドル
0.1 +0.0
7 香港ドル
0.9 +0.1
8 韓国ウォン
0.2 -0.0
5 シンガポールドル
2.9 +0.2
6 カナダドル
1.2 +0.0
3 イギリスポンド
4.1 -0.0
4 ユーロ
3.3 +0.1
1 アメリカドル
79.2 +0.2
2 オーストラリアドル
7.3 +0.3
10 韓国
0.2 -0.0
当月末 前月比
8 ベルギー
0.8 +0.0
9 スペイン
0.4 +0.0
6 カナダ
1.2 +0.0
7 香港
0.9 +0.1
4 シンガポール
3.0 +0.2
5 フランス
1.7 +0.0
2 オーストラリア
7.3 +0.3
3 イギリス
4.1 +0.0
当月末 前月比
1 アメリカ
79.1 +0.2
マンスリー・レポート
三井住友・DC外国リートインデックスファンド
79.1
7.3
4.1
3.0
1.7
1.2
0.9
0.8
0.4
0.2
050100
79.2
7.3
4.1
3.3
2.9
1.2
0.9
0.2
0.1
0.1
050100
9枚組の2枚目です。
【投信協会商品分類】 追加型投信/海外/不動産投信/インデック
ス型
作成基準日︓2024年12月30日
最終ページの「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずご覧ください。
■設定・運用
ファンドマネージャーコメント
S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)は、下落しました。要因別では、リートがマイナ
ス寄与、為替がプラス寄与でした。
グローバルリート市場は、米国リート主導で下落しました。FRB(米連邦準備制度理事会)は利下げを実施しま
したが、次期政権の主要政策が実行された場合のインフレ圧力への警戒は根強く、今後の利下げペースの鈍化が
意識され、⻑期金利の上昇が波及する形でグローバルリートの調整に繋がりました。
為替市場は、米国の堅調な景気動向等を受けて米ドル高基調が強まり、日銀が早急な利上げに対して慎重な姿勢
を示したことも重なり、円安がさらに進みました。
※ 作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を
お約束するものではありません。
マンスリー・レポート
三井住友・DC外国リートインデックスファンド
9枚組の3枚目です。
【投信協会商品分類】 追加型投信/海外/不動産投信/インデック
ス型
作成基準日︓2024年12月30日
ファンドの特色
1. S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)をベン
チマークとし、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指
します。
S&P先進国REIT指数(除く日本)採用銘柄(採用予定を含みます。)に投資します。
外国リート・インデックス・マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)の組入れを通じて、実際の運用を行います。
2. 実質組入外貨建て資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
投資リスク
基準価額の変動要因
●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の
投資元本は保証されているもの
ではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む
ことがあります。
●運用の結果として信託財産に生じた
利益および損失は、すべて投資者に帰属
します。
●投資信託は
預貯金と異なります
。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
●当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
■ 不動産投資信託(リート)に関するリスク
【リートの価格の下落は、基準価額の下落要因です】
リートの価格は、不動産市況や金利・景気動向、関連法制度の変更等の影響を受け変動し
ます。また、リートに組み入れられている個々の
不動産等の市場価値や賃貸収入、個々のリートの事業活動や財務状況等によっても価格が
変動します。これらにより、ファンドが組み入れて
いるリートの価格が下落した場合、ファンド
の基準価額が下落する要因となります。
■ 信用リスク
【債務不履行の発生等は、基準価額の下落要因です】
ファンドが投資している有価証券や金融商品において債務不履行が発生あ
るいは懸念される場合、またはその発行体が経営不安や倒産等
に陥った場合には、当該有価証券や金融商品の価格が下がったり、投資資金を回収できな
くなったりすることがあります。これらはファンド
の基
準価額が下落する要因となります。
■ 為替変動リスク
【円高は基準価額の下落要因です】
外貨建資産への投資は為替変動の影響を受けます。ファンドが保有する
外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、
当該現地通貨が対円で下落する(円高となる)場合、円ベースでの
評価額が下落し、基準価額が下落することがあります。
■ カントリーリスク
【投資国の政治・経済等の不安定化は、基準価額の下落要因です】
海外に投資を行う場合には、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化、取引規制や税制の変更等によって投資した資金の回収が
困難になることや、その影響により投資する有価証券等の価格が大きく
変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
■ 流動性リスク
【市場規模の縮小・取引量の低下により、不利な条件での取引を余儀なくされることは、基準価額の下落要因です】
有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を
取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱
が生じた場合等に、十分な数量の売買ができなかったり、通常よりも不利な
価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファン
ドの基
準価額が下落する要因となります。
その他の留意点
〔分配金に関する留意事項〕
○ 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から
支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下が
り
最終ページの「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずご覧ください。
■設定・運用
マンスリー・レポート
三井住友・DC外国リートインデックスファンド
9枚組の4枚目です。
【投信協会商品分類】 追加型投信/海外/不動産投信/インデック
ス型
作成基準日︓2024年12月30日
投資リスク
その他の留意点
ます。
○ 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。そ
の場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります
。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンド
の収益率を示すものではありません。
○ 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、
実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド
購
入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● ファンドは、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算
ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行いますが、
以下
の要因等により、対象インデックスの動きに連動しないことがあります。
・有価証券売買時のコスト、信託報酬やその他のファンド運営にかかる費用を負担すること
・追加設定・一部解約により組入有価証券の売買のタイミング差が生じること
・インデックス構成銘柄と組入有価証券との誤差が影響すること
・利用可能な指数先物と対象インデックスの動きに不一致が生じること
● ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が
生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等
に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できな
いリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性、換金申込みの受付けが中止となる可能性、既に受け付けた換金申込みが取り消し
となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性等があります。
最終ページの「当資料のご利用にあたっての注意事項」を必ずご覧ください。
■設定・運用
マンスリー・レポート
三井住友・DC外国リートインデックスファンド
9枚組の5枚目です。