どんなコストがかかるの？

投資信託の場合、大きく分けて３つのコストが発生します。

購入時のコスト＝販売手数料
投資信託購入時に、「販売手数料」が掛かります。「販売手数料」は、販売会社によって異なります。１～３％程度のものが多いですが、最近は０％（ノーロード）の商品も増えています。

ただし、販売手数料は長期間保有することで、負担を軽減することができます。仮に1％の手数料がかかるものを10年間保有することで、1年あたりの負担率は0.1%になります。このように長期間保有することで、コスト負担を軽減することができるのです。

●販売手数料の計算方法
購入金額100万円、1口あたり基準価額を1円で計算

1. ❶合計金額を計算する
   　1円×100万口=100万円
2. ❷手数料を計算する
   　100万円×1%＝1万円
3. ❸購入金額に手数料を加える
   　100万円＋１万円＝101万円

1. ❶購入金額から手数料を計算する
   　100万円×1%＝1万円
2. ❷購入金額から手数料を差し引く
   　100万円ー1万円＝99万円
3. ❸購入金額を計算する
   　99万÷1円＝99万口

運用時のコスト＝信託報酬
『投資信託のしくみ』でも記載されている通り、投資信託を運用するためには、販売会社、運用会社、受託会社に業務が発生しており、そのためのコストとして「信託報酬」がかかります。「信託報酬」は、ファンドを保有している間は常にかかる費用になります。

長期で保有すればするほど、信託報酬が高いと、コスト高になります。信託報酬は日々365分の1ずつが、信託財産から差し引かれていきます。販売手数料とは反対に長期間保有したからといって軽減されないため、なるべく料率の低いファンドを選ぶようにしたいものです。

【参考：国内株式アクティブ運用投信の信託報酬とリターンの関係】

出所：金融庁「つみたてNISAについて」15項

換金時のコスト＝信託財産留保額
信託期間の途中で換金する場合、ファンド運用の安定性を高めるのと同時に、長期に保有する受益者との公平性を確保するため、「信託財産留保額」が掛かります。「信託財産留保額」は一部のファンドのみ必要となるコストになります。

換金時にかかる税金

投資信託の種類によって多少税制は異なりますが、預貯金の利息などと同じように、投資信託の配当金や譲渡益には20.315%（2037年までの復興特別所得税含む）の税金がかかります。

■節税のポイント

※NISA、つみたてNISAについては、「まず押さえておきたいNISAとiDeCo」をご確認ください。