投資信託の主なコストは、「販売手数料」、「信託報酬」、「信託財産留保額」の３つです。
投資信託の場合、大きく分けて３つのコストが発生します。
購入時のコスト＝販売手数料
投資信託購入時に、「販売手数料」が掛かります。「販売手数料」は、販売会社によって異なります。１～３％程度のものが多いですが、最近は０％（ノーロード）の商品も増えています。
ただし、販売手数料は長期間保有することで、負担を軽減することができます。仮に1％の手数料がかかるものを10年間保有することで、1年あたりの負担率は0.1%になります。このように長期間保有することで、コスト負担を軽減することができるのです。
●販売手数料の計算方法
購入金額100万円、1口あたり基準価額を1円で計算
| 口数指定（100万口）の場合 |
| 金額指定（100万円）の場合 |
運用時のコスト＝信託報酬
『投資信託のしくみ』でも記載されている通り、投資信託を運用するためには、販売会社、運用会社、受託会社に業務が発生しており、そのためのコストとして「信託報酬」がかかります。「信託報酬」は、ファンドを保有している間は常にかかる費用になります。
長期で保有すればするほど、信託報酬が高いと、コスト高になります。信託報酬は日々365分の1ずつが、信託財産から差し引かれていきます。販売手数料とは反対に長期間保有したからといって軽減されないため、なるべく料率の低いファンドを選ぶようにしたいものです。
【参考：国内株式アクティブ運用投信の信託報酬とリターンの関係】
出所：金融庁「つみたてNISAについて」15項
換金時のコスト＝信託財産留保額
信託期間の途中で換金する場合、ファンド運用の安定性を高めるのと同時に、長期に保有する受益者との公平性を確保するため、「信託財産留保額」が掛かります。「信託財産留保額」は一部のファンドのみ必要となるコストになります。
投資信託の種類によって多少税制は異なりますが、預貯金の利息などと同じように、投資信託の配当金や譲渡益には20.315%（2037年までの復興特別所得税含む）の税金がかかります。
| 配当金 （分配金） |
譲渡益（解約金・償還金） | ||
| 一般口座 | 特定口座 （源泉徴収なし） |
特定口座 （源泉徴収あり） |
|
|
20.315% 源泉徴収 確定申告不要 |
20.315% 申告分離 確定申告必要 |
20.315% 源泉徴収 確定申告不要 |
|
■節税のポイント
| 損益通算 | 例えば、投信で利益が出て、株式取引などで損失が発生した場合、その年の損益を通算し源泉徴収税額の過納分が還付されます。特定口座の源泉徴収ありなら自動的に損益通算され、一般口座や特定口座の源泉徴収なしの場合、確定申告をすることで還付を受けることができます。 |
| NISA口座を利用 | NISA口座を利用して年間120万円までならの投資信託の売買なら、売買によって得られた収益は5年間非課税となります。 |
| つみたてNISAを利用 | つみたてNISA口座を利用して投資信託を売買した場合、売買金額が年間40万円までなら、売買によって得られた収益は20年間非課税となります。 |
※NISA、つみたてNISAについては、「まず押さえておきたいNISAとiDeCo」をご確認ください。