５ Ｇ　デジタル新時代を支える次世代通信網

「デジタル・ニューディール」政策のもとで、政府が掲げるスーパーシティ構想などＡＩ・ＩｏＴの進化を基盤とした付加価値の高い新たなＩＴ社会の創出が描かれている。そして、その過程で高度なデジタル化をインフラ面から支える次世代通信規格「５Ｇ」が株式市場でも投資家の強い関心を集めている。デジタル革新の礎となるビッグデータの活用も、飛び交う膨大なデータをリアルタイム処理するインフラが存在しなければそれは画餅に帰す。通信速度が最大20Ｇｂｐｓと非常に速く、更に１ミリ秒という超低遅延、１平方キロメートル当たり100万台という多端末同時接続を実現する５Ｇはその重要な役割を担う。

日本でも今年３月末から５Ｇの商用サービスがスタートしている。５月には５Ｇ整備に向けた新法が成立したが、そのなかで政府は開発に携わる国内企業を減税や融資などで支援する方針を打ち出している。

通信メガキャリアも相次いで同分野のサービス拡充に向けて布石を打っており、ＮＴＴドコモ（9437）は年内に５Ｇ対応スマホの低価格モデルを投入する計画で、基地局整備などに2023年をメドに１兆円を投じる方針が伝わっている。ＫＤＤＩ（9433）は５Ｇの基地局整備における従来計画を２年前倒しし、21年度末までに約５万カ所確保する構えだ。ソフトバンク（9434）もシェア獲得に積極的で、５Ｇ対応スマホ利用者に月額プラス1000円の基本料を払えば５Ｇサービスが受けられるプランを発表している。同社とＫＤＤＩは４月に合弁で設立した会社を通じ、地方でも５Ｇ整備を速やかに進めていく方針にある。

ただ、５Ｇは狭い範囲で数多くの基地局設置を必要とするため、全国的な整備に時間がかかるのも事実だ。通信各社が提供するサービスとは別に、限られたエリアで５Ｇネットワークを構築するローカル５Ｇも注目されており、企業間連携の動きなどが活発化している。

５Gをテーマとするファンドは2本ある。次世代通信関連世界株式戦略ファンド（ＴＨＥ ５Ｇ）と次世代通信関連アジア株式戦略ファンド（ＴＨＥ ＡＳＩＡ ５Ｇ）（いずれも三井住友トラスト）だ。

次世代通信関連世界株式戦略ファンド（ＴＨＥ ５Ｇ）は84社で取り扱われている。次世代通信関連アジア株式戦略ファンド（ＴＨＥ ＡＳＩＡ ５Ｇ）の取扱会社は5社だ。

>>次世代通信関連世界株式戦略ファンド（ＴＨＥ ５Ｇ）の販売会社

>>次世代通信関連アジア株式戦略ファンド（ＴＨＥ ＡＳＩＡ ５Ｇ）の販売会社

【関連記事】

❏オンラインイベント　コロナ禍で加速する新たなカタチ

❏５G　デジタル新時代を担う高速・大容量通信

❏デジタル社会支える高速・大容量通信　－5G（第5世代移動通信システム）－