鉄鋼　市況高騰の反動も株価指標は超割安

鉄鋼市況はコロナ禍の反動もあって 2021年から急速に回復局面に入ったが、22 年にはロシアのウクライナ侵略に絡むコモディティ価格高騰の余波で、一段と上昇が加速する場面があった。鉄鋼各社も自動車業界向けなどをはじめ製品価格の値上げを相次いで実施したが、これが功を奏してエネルギーコスト上昇による利益採算の悪化を吸収した。高炉、電炉メーカーいずれも業績を様変わりさせている。

しかし、鉄鋼市況の高騰はややバブル的な様相を呈していたこともあって、現状は調整局面に入っている。世界的なインフレ進行を食い止めるため、各国中央銀行は大幅な金融引き締め政策に舵を切り、それにより世界景気が急減速した影響が出ている。自動車以外では建設や産業機械向けなどでも鋼材需要の停滞が顕著である。特に中国の経済成長の鈍化が著しく、鉄鋼市況の軟化を助長する形となっている。国内でも代表品種である薄鋼板の流通価格など下落基調が目立つ状況となっており、資源高に連動した製品価格の上昇も、最近は景気実勢の停滞による需要減退を背景に値下がり圧力が拭えない。

ところが、そうした状況下にあっても、東京市場では日本製鉄（5401）をはじめとする鉄鋼株への継続的な投資資金流入が観測されている。現在の経済環境を考慮すると鉄鋼各社の 24 年３月期業績は減益となる公算が大きいとの見方もあるが、それでも現状のＰＥＲやＰＢＲといった株価指標面から割安感が強いという判断が働いているようだ。

日本製鉄の場合、２月下旬現在でＰＥＲが４倍台、ＰＢＲが 0.7 倍近辺に過ぎず、配当利回りも今期予想ベースで６％近い水準にある。また、業界２位のＪＦＥホールディングス（5411）もＰＥＲが６倍台、ＰＢＲ 0.4倍台で４％台後半の配当利回りを維持。鉄鋼セクターはバリュー株の象徴として株式市場でも投資家の熱い視線が注がれている。

ＪＰＭザ・ジャパン（ＪＰモルガン）が比較的鉄鋼関連の銘柄を多く組み入れているファンドである。このファンドは、 日本の産業構造が変化していく中で、利益成長性が高く、株主を重視した経営を行っており、かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいない企業に投資している。レーティング（1年）も星４と高く、いいパフォーマンスを出している。

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