パワー半導体　脱炭素で成長加速へ

パワー半導体は、半導体の中でもモーターや照明などの制御や電力の変換を行うもので、交流と直流の変換、電圧の変換などによるモーターの駆動、バッテリーの充電などに使われる。太陽光や風力で発電した電気を無駄なく送電線に送ることや、電気自動車（ＥＶ）を駆動するモーターの回転速度をコントロールすることが可能で、電力損失を少なくできることから自動車の電動化や送電インフラにおける電力損失の低減など、ＣＯ２の排出量削減に貢献するデバイスと位置づけられている。世界市場の規模は現時点の約３兆円から2030年に５兆円、50年には10兆円になるといわれている。
 

パワー半導体の世界市場で上位を占めるのは、ドイツのインフィニオンテクノロジーズやアメリカのオン・セミコンダクター、スイスのＳＴマイクロエレクトロニクスなどの海外企業だが、こうした企業に伍して日本の三菱電機（6503）や東芝（6502）、富士電機（6504）、ローム（6963）、ルネサスエレクトロニクス（6723）といった企業も存在感を放っている。

なかで三菱電は昨年11月に開催した重点成長事業説明会で、25年度までにパワー半導体事業に約1300億円を投資すると発表。富士電機も昨年10月の22年3月期第2四半期の決算説明会で約400億円を追加投資することを明らかにした。また、ロームも昨年12月にパワー半導体の駆動に使う大規模集積回路（ＬＳＩ）を増産するためマレーシア工場に新棟を建設すると発表するなど、各社は事業強化に向けた取り組みを強めている。世界的に「脱炭素」の動きが加速するなか、更なる需要拡大が期待できる分野だけに、こうした各社の取り組みに注目したい。

 

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