時代のトレンドを反映するトップ10企業に集中投資するファンド
「Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)」は、2024年5月16日に運用を開始したばかりですが、純資産総額も着実に増加しつつあると聞いています。現状をお聞かせください。
- 日興アセットマネジメント マーケティング部長 小林望美さん
小林 「S&P500指数」は投資家の皆さまもよくご存じの米国の大型株で構成される株価指数です。その時価総額上位10社にフォーカスした「S&P500トップ10指数」。これをベンチマーク*1とし、連動する投資成果をめざすのが「Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)」です。当指数をベンチマークとする世界初*2のインデックスファンドでもあります。
ファンドの設定前から、SNS等でも多くの方に注目していただいており、設定から13営業日(6月3日)で、純資産総額が100億円を突破し、6月26日には300億円を超えました。8月30日時点の純資産総額は約433億円となっています。期待していた以上の反響をいただき、「低コストで米国のその時々のトップ銘柄に集中投資ができる」という当ファンドのコンセプトに対する理解とニーズの高まりをひしひしと感じています。
- *1 ベンチマークは、S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)。公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。
- *2 当初の有価証券届出書提出日(2024年4月30日)現在、公募ファンドおよびETF(上場投資信託)を対象(出所:S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社)
そもそも「Tracers(トレイサーズ)」は、どのようなファンドシリーズなのでしょうか。
小林 「Tracers」は、特定のインデックスやあらかじめ決めたルールをなぞって運用(トレース)していくという、ネット専用のコストを抑えたパッシブファンドシリーズです。日興アセットマネジメントならではのユニークなアイデアを商品の形にし、他社にはない「こんなの欲しかった」というファンドを生み出し、低コストで提供したいという思いから始まっています。
そんな「Tracers」らしく非常にユニークなのが、S&P500の銘柄に幅広く投資するのではなく、上位10社に絞り込んで投資をする点です。どういう思いで開発されたのでしょうか。
- 日興アセットマネジメント 商品開発部 バイスプレジデント 金澤拓也さん
金澤 足元の米国株式市場の特徴として、時価総額上位企業に投資資金が集まっている傾向がありました。実際、S&P500指数のパフォーマンスを分解してみると、時価総額上位企業がその牽引役であることも確認できました。
S&P500指数では上位10社が全体の時価総額の約3割を占めています(2024年6月末時点)。私が「S&P500トップ10指数」に着目した理由もそこにありました。
さらに、新NISAをきっかけに米国のビッグテック等の個別株に投資する方も増えていると聞きます。であれば、時代のトレンドを反映する優良銘柄に絞って投資をするというファンドはニーズがあるかもしれない。当ファンドを商品化できれば、インデックスファンドでありながら、その銘柄を保有しているような「手触り感」のある、「個別株と投資信託の中間的な役割」を担うファンドになるのではないかと考えました。
ただし、アイデアが面白いからといって実際のパフォーマンスが悪くては意味がありません。実際にバックテストを行なって確認をしてみると、S&P500トップ10指数は、S&P500指数、S&P500トップ50指数から大きく上放れていました。これを見て、自信をもって商品化できると思いましたし、このトップ10企業に投資する意義を投資家の皆さまにも感じて欲しいと思いました。
- 期間:2014年1月6日~2024年8月30日、グラフ起点を10,000として指数化
- 各指数は、公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算したものです。S&P500トップ10指数(税引後配当込み、米ドルベース)の算出開始日は2023年7月14日です。なお、算出開始日前のデータは、算出開始日における算出要領に基づき当該指数の開発元が試算した値であり、指数の実際のパフォーマンスではありません。「S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)」は当ファンドのベンチマークです。上記はあくまで参考情報であり、当ファンドの運用実績ではありません。参考として掲載したS&P500トップ50指数(税引後配当込み、円換算ベース)およびS&P500指数(税引後配当込み、円換算ベース)は、当ファンドのベンチマークではありません。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
長期で保有できる「超攻撃的な」インデックスファンド
「S&P500トップ10指数」が年に1度、構成銘柄の見直しを行なうことに合わせて、「Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)」も構成銘柄を入れ替えるそうですね。2024年6月21日にはさっそく構成銘柄の入れ替えが行なわれましたが、テスラなどの銘柄が除外されたことも話題になりました。
金澤 「テスラの除外」は、確かにインパクトがありましたね。ですが、誤解していただきたくないのは、当ファンドはあくまで、インデックスファンドだということ。日興アセットマネジメントが恣意的に銘柄を選定しているわけではなく、「S&P500トップ10指数」の構成銘柄の入れ替えに合わせて粛々と運用を行なっています。そして、この銘柄の入れ替えがあるからこそ、その時の旬の銘柄をタイムリーに捉えていくことができます。
- 2024年8月末現在
- *1 議決権が付与された株式
- *2 議決権が付与されていない株式
- 1社で複数の銘柄が上場している場合や、スピンオフ(分離・独立)などの理由から、構成銘柄数が10を超えることがあります。
- 業種名は世界産業分類基準(GICS)のセクター分類に基づきます。四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
- 上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
小林 「10社」への集中投資ということから、短期的な利益を追求するようなイメージもあるかもしれませんが、当ファンドは長期投資にもふさわしいインデックスファンドだと考えています。過去、5年、10年、20年と遡ってみると、その時々で株式市場から高い評価を受けていた企業は変化してきました。S&P500トップ10指数をベンチマークとする当ファンドは、その時々の時代を象徴する企業に絞って、その株価の動きを継続的に捉え続ける投資が実践できる仕組みです。
- *現メタ・プラットフォームズ
- 信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。
- 上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価値の上昇または下落を示唆するものでもありません。 また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。
- 記載しているデータはS&P500指数のものであり、当ファンドのベンチマークであるS&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)のデータではありません。
「Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)」を投資家の方にどのように活用して欲しいとお考えですか。
金澤 資産の安定には30銘柄以上に分散するべき、という一説もある中で、「Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)」は10社に絞り込むため、当然のことながら、前述のバックテストの結果では、ボラティリティは「S&P500指数」よりも若干高くなっています。
ブロード(幅広)なインデックスファンドももちろん良いと思いますが、資産の一部にこのようなファンドがあると、「エヌビディアやアップルの株価が動いたが、ファンドの基準価額はどうなるんだろう」といった投資の面白さを感じていただけるのではないでしょうか。
小林 当ファンドは構成銘柄数が10社と非常に限定的なので、特定の銘柄への集中度合いが高くなっています。集中度合いが高いということは、指数を構成する一つひとつの銘柄からの影響を受けやすいということです。そのため、より多くの銘柄に分散する場合と比べて、リスクもリターンも相対的に大きくなりやすいことには注意が必要です。これまでS&P500指数の好調なパフォーマンスを牽引してきたのが上位企業群とありましたが、逆を言えば、市場の下落局面においてもそうなる可能性があるということです。
新NISAが始まって以降も、「全世界株式指数(MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス)」の動きに連動するファンドが人気を集めています。例えば、広く分散されたこれらの商品に、「Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)」などをトッピングとして加えていく、という考え方も一つの方法だと思います。その時々の市場の牽引役である上位銘柄を長期で厚めに持ちたい方や、米国株の個別銘柄をご自身で管理することにハードルがある方などにも使っていただきやすいのではないかと思います。
日興アセットマネジメントならではの魅力ある商品を市場に提供したい
「こんなの欲しかった」というコンセプトの「Tracers」シリーズですが、今後はどのような商品展開をお考えでしょうか?
金澤 「Tracers」シリーズは、ユニークなコンセプトを実現するとともに、長期でお持ちいただきやすいようにコスト設計にもこだわっています。今回の「Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)」は新NISAの成長投資枠の対象です。今後も新NISAなどにおける長期運用で活用していただきやすい商品の拡充を進めていきたいと思っています。一方で、新NISAの対象にならなかったとしても、他社にはない「Tracers」シリーズらしい商品は開発していけたらとも考えています。
政府も「資産運用立国」構想を進め、家計資産が貯蓄から投資へとさらに向かっていくことが想定されます。市場も活性化すると思われますが、その中で、日興アセットマネジメントの強みをどう発揮していくお考えですか。
金澤 「Tracers」シリーズなどで注目いただいているパッシブ運用では、当社は国内市場の黎明期から商品開発を行なってきた草分け的存在です。一方で、アクティブ運用でも数多くヒット商品を生み出しており、運用力にも自信を持っています。例えば、当社は海外の運用会社のM&A(合併・買収)も積極的に行なってきました。現在では従業員の約半数が外国人です。英国やシンガポールにも運用拠点があり、現地の生の情報を迅速に収集・分析しレポート化するといったことも行なっています。
このような情報力も活かし、「Tracers」シリーズのみならず、今後も他社にはないユニークな商品を開発し提供していきたいと考えています。
小林 投資家の皆さまの中には、インデックスファンドからスタートし、アクティブファンドなどに投資対象を広げていく方が多いと思います。当社はさまざまなステージやニーズに応えうるファンドを豊富にそろえています。ぜひ中長期的にご縁をいただければうれしく思います。
基準価額は こちら
2025年9月1日、日興アセットマネジメントは
アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社へ社名変更します。
詳しくは こちら
指数の著作権等について
●S&P500トップ10指数
S&P500トップ10指数はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが日興アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、Standard & Poor’s Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが日興アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行なわず、S&P500トップ10指数のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
●上記指数以外で当資料で使用した指数
当ページに示す各指数の著作権等の知的財産権その他一切の権利は、各指数の算出元または公表元に帰属します。
【リスク情報】
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当ファンドは、主に株式を実質的な投資対象としますので、株式の価格の下落や、株式の発行体の財務状況や業績の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。主なリスクはつぎの通りです。
【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】※基準価額の変動要因は、左記に限定されるものではありません。
【手数料等の概要】
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購入時手数料: ありません。
換金手数料:ありません。
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※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。※詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
【その他の留意事項】
当記事は、投資者の皆様に「Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成したものです。 当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。
設定・運用は
日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第368号
加入協会:一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会