ｅスポーツ　メジャースポーツに匹敵する市場へ

ｅスポーツとは、「エレクトロニック・スポーツ」の略で、広義には、電子機器を用いて行う娯楽、競技、スポーツ全般を指す。主に格闘やシューティングなどの対人ゲームをコンピューターゲーム、ビデオゲームなどで行い勝ち負けを競う。日本では今一つ普及していないものの、海外では既にスポーツとして認知され、大会の観客や視聴者も急増傾向にある。今後リアルなメジャースポーツに匹敵するマーケットへと成長していく可能性は高い。ｅスポーツのマーケット規模は今年度に11億3000万ドル（約1200億円）前後に拡大するとの試算もある。

ニューヨークで７月下旬に開催されたバトルゲーム「フォートナイト」の世界大会において米国の16歳少年がソロ部門で優勝、過去最高となる賞金300万ドル（約３億1800万円）を獲得したことが話題となり、これを契機に東京株式市場でもゲーム関連株全般に物色の矛先が向いた経緯がある。今後は日本でもｅスポーツ市場の拡大に照準を合わせ、ビジネスチャンスを見いだす企業が増加していくことは必至といえる。

カプコン（9697）は選択と集中の一環としてｅスポーツ事業に注力方針を明示している。また、最近ではサイバーエージェント（4751）の子会社でｅスポーツを手掛けるＣｙｂｅｒＺが、テレビ朝日と同分野での取り組みで業務提携を発表。三井物産（8031）は中国でライブ動画配信サービス「闘魚」を運営する武漢闘魚網絡科技と共同で９月にｅスポーツの実況動画などを配信する新会社を設立する予定。更にコナミホールディングス（9766）は11月末開設予定の東京・銀座の新拠点に200人規模を収容できるｅスポーツ向け次世代ホールを設ける計画だ。

日本では今秋の茨城国体において都道府県対抗でｅスポーツの全国大会が初めて実施される見通しにあり、関連銘柄には熱い視線が注がれることになろう。

eスポーツに投資するテーマ型ファンドとしては、ゲーム＆ｅスポーツ・オープンとｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ゲーム＆ｅスポーツがある。いずれも大和証券投資信託委託が運用するファンドだ。ゲーム＆ｅスポーツ・オープンはみずほ信託銀行のみで取り扱われている。ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ゲーム＆ｅスポーツは、9社で取り扱われている。手数料はどこで購入しても無料となっている。

>>ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ゲーム＆ｅスポーツの販売会社

※各社の販売手数料については、一般社団法人投資信託協会「投信総合検索ライブラリー」にてミンカブ・ジ・インフォノイド社が調査