ｅスポーツ　広がり見せる関連ビジネス

ここにきて日本でも知名度が急上昇し、株式市場における注目テーマの一つとしても浸透してきたｅスポーツだが、注目余地はまだ大きい。

日本人のｅスポーツに対する認識は従来型のゲーム会社とプレイヤーの間のビジネスであり、それゆえ株式市場でも関連銘柄といえばゲーム会社が注目されがちだ。ただ、ｅスポーツには「ゲームを競技として見て楽しむ」という側面もあり、そこから２次ビジネス、３次ビジネスが派生する余地がある。現にｅスポーツ先進国のアメリカでは20年も前からリーグ大会の開催や試合の放送、企業のスポンサー参入などスポーツ産業と同じようなシステムが形成されている。

既に日本でもｅスポーツ専用施設が全国各地に誕生しているほか、ｅスポーツのパブリックビューイングが楽しめる飲食店、ｅスポーツのプロ選手を育成する教育ビジネス、ｅスポーツのためのチェアやキーボードなどビジネスの広がりが起こっている。2022年からはアジア競技大会で正式種目になるほか、今後オリンピック種目になる可能性もあることを考慮すると、更に大きな盛り上がりを見せることになるだろう。

日本では、ここ最近になって賞金額が１億円を超える大会も開催されるようになったが、賞金額が数十億円を超える大会が多く開催される海外に比べて出遅れは顕著といえる。ただ、世界のゲーム産業で３位の日本にとっては逆に考えれば伸びしろが大きいともいえる。ゲーム会社はもちろん、ｅスポーツイベントのプロデュースを行う専門チームを有するテー・オー・ダブリュー（4767）、タイのｅスポーツ大会企画・運営会社に出資したＧａｍｅＷｉｔｈ（6552）、ｅスポーツイベント企画運営受託事業を開始したピアズ（7066）、ｅスポーツ向けキーボードなどを手掛ける東プレ（5975）、ｅスポーツ向けヘッドセットなどのブランド「SHIDO」を展開するオンキヨー（6628）などにも注目したい。

eスポーツ関連のファンドとしては、ゲーム＆ｅスポーツ・オープン（大和）とｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ゲーム＆ｅスポーツ（大和）という2本のファンドがある。


ゲーム＆ｅスポーツ・オープン（大和）はみずほ信託銀行でのみ取り扱われており、ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ゲーム＆ｅスポーツ（大和）はＳＢＩ証券、楽天証券などのネット証券を含め12社で取り扱われている。

ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ゲーム＆ｅスポーツ（大和）では、テーマに関連すると考えられる企業を投資対象銘柄とし、投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10～20銘柄程度を組入銘柄として選定される。ここ1年のリターンは、36.24%と順調だ。

>>ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ゲーム＆ｅスポーツの販売会社

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