自動運転車　2025年完全自動運転の市場形成

自動運転車は次世代成長産業分野のなかでもその市場規模という点で群を抜いている。人工知能（ＡＩ）との融合など最先端テクノロジーの粋を集め、社会インフラとして我々の日常と同化する時代がそう遠くない将来に訪れる。

自動運転の領域には世界の大手自動車メーカーはもちろんのこと、業界の垣根を越えた大手ハイテク企業やスタートアップなど参戦する動きが相次いでいる。それだけ企業側にとっても魅力的な夢のマーケットといえる。自動運転技術については、そのレベルが「０～５」の６段階に分類されており、現在の研究開発の主戦場は特定条件のもとで人間が運転に関与しない「レベル４」。そしてその先には人間が全くハンドルを握ることのない完全自動運転「レベル５」が進化の最終形として目指されている。

自動運転技術では「ＬｉＤＡＲ（ライダー）」と呼ばれる高性能センサーが不可欠のアイテムとなるが、これは車体上部で赤外線レーザーを発し、光の反射によって周囲の自動車や障害物との距離を正確に把握するもの。そこで取得した情報をサーバーに送信して情報を認知し、実行計画を練り、そして実行に移すという段階を踏むのが自動運転車のコンセプトとなる。これは高速・大容量かつ超低遅延を実現できる次世代通信規格「５Ｇ」との連携で初めて日の目を見ることになるが、いよいよその時期が迫ってきた。

海外では、自動運転の研究開発で先行するのが米グーグル。日本ではトヨタ自動車（7203）とソフトバンクグループ（9984）がタッグを組んで同分野を深耕している。また、ソニー（6758）は今年１月に開催されたデジタル見本市「ＣＥＳ」において、同社の独自技術によるシステムを搭載した自動運転試作車を発表したことで一躍世界の注目を浴びた。日本では大阪万博が行われる 2025 年には完全自動運転の市場形成が見込まれている。

モビリティ関連のファンドは13本あるが、今回注目したいファンドは、グローバル・モビリティ・サービス株式ファンド（１年決算型）（グローバルＭａａＳ（１年決算型））だ。ネット証券やネット銀行での取扱はなく、主に地方銀行で取り扱われている。取扱社数は21。

>>グローバル・モビリティ・サービス株式ファンド（１年決算型）（グローバルＭａａＳ（１年決算型））の販売会社

モビリティ関連ファンドの中で、リスク・リターンのバランスがいいのが、グローバル・モビリティ・サービス株式ファンド（１年決算型）（グローバルＭａａＳ（１年決算型））だ。反面、ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ＥＶ（大和）は苦戦している。

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