デジタル社会支える高速・大容量通信　－5G（第5世代移動通信システム）－

ビッグデータの普及やＩｏＴ社会の本格化など、デジタル社会の高付加価値サービスを支える通信規格５Ｇ（第５世代移動通信システム）のインフラ整備に期待が高まっている。５Ｇは通信速度が最大10Gbpsと現行の４Ｇの100倍以上のレベルで、ＩｏＴ時代に不可欠となる多端末同時接続でも１平方キロメートル当たり100万台と、４Ｇとはケタ違いのキャパシティーを持つことが特徴だ。

米国と韓国が商用化で先を競っていたが、既に両国では大手企業の一角が2019年４月から一部で商用化を実現、各国もこれに追随する動きにある。相対的に出遅れ気味であった日本でも、世界にキャッチアップを図る形で今後国内整備が急速に進んでいく可能性が高い。特に20年には東京五輪・パラリンピックが開催されるが、これに合わせ首都圏を中心に５Ｇ環境構築に向けたスケジュールが意識されている。

総務省の「平成30年版情報通信白書」によれば、25年までに５Ｇは全世界で11億回線に達し、人口カバー率は34％に及ぶという。また、５Ｇは経済全般に対する波及効果も絶大であり、日本国内だけでみても交通、製造業、医療などを中心に周辺に及ぼす経済効果は46兆8000億円に達すると試算されている。

国内企業の業界の垣根を越えた合従連衡の動きも今後加速していくことになりそうだ。関連銘柄では端末向け計測器を手掛けるアンリツ（6754）が代表的な銘柄として株価を先駆させたが、このほか基地局向け計測器を展開するアルチザネットワークス（6778）、大手通信機器メーカーでは日本電気（6701）や富士通（6702）、デバイスやソフト開発ではｓａｎｔｅｃ（6777）、双信電機（6938）、ネットワンシステムズ（7518）などが注目される。

次世代通信関連のファンドといえば、三井住友トラストの次世代通信関連世界株式戦略ファンド（ＴＨＥ ５Ｇ）だ。2019年7月31日現在の月次レポートによると、組入上位10銘柄のうち9銘柄は米国株だ。運用状況も順調だ。

▼次世代通信関連世界株式戦略ファンド（ＴＨＥ ５Ｇ）と日経平均の比較チャート

同ファンドは75社の金融機関で取り扱われている。最も手数料が安いのは静岡銀行とイオン銀行で2.0％（税抜）だ。

>>次世代通信関連世界株式戦略ファンド（ＴＨＥ ５Ｇ）の販売会社

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※各社の販売手数料については、一般社団法人投資信託協会「投信総合検索ライブラリー」にてミンカブ・ジ・インフォノイド社が調査