新型コロナウイルスと共存できる企業群とは？

 

 

新型コロナウイルスに関する世界の株式市場への影響に関し、野村アセットマネジメントが4月21日に発表したレポートをご紹介します。

 

新型コロナウイルスが世界中に広がり始めて以降の主要国の株式市場について、指数間でのパフォーマンスはだいぶ異なっており、3月の暴落から最も回復力が強いのはナスダック総合指数、次いで構成銘柄が重複するS&P500株価指数が続いています。一方、TOPIXやS&Pヨーロッパ350など、日欧の株式市場の戻りは見劣りしています。この要因について野村アセットマネジメントでは、指数構成銘柄のうち、長期的に見て「新型コロナと共存できる銘柄」がどれくらいあるのか、によって差が出ているものと考えています。

 

S&P500株価指数の業種ごとの年初来パフォーマンスを見ていくと、生活必需品や公益といったディフェンシブが底堅く、ヘルスケアや情報技術も下げが小さくなっています。一方で、エネルギーや一般消費財サービス、金融などが弱くなっています。つまり、「新型コロナと共存できる銘柄」とは、生活必需品～情報技術など４業種となり、それらのウエイトが高い米国株指数のパフォーマンスが強めに出る結果となっています。

 

新型コロナウイルスの影響が完全に沈静化するのは相当長い間にわたって難しいと思われる為、人々は新型コロナウイルスと共存する生活を送る必要があります。普及が進みにくかったオンライン・コミュニケーションですが、今回、このような事態からテレワークなどで取り組み始め、利便性に気付いた方も多いかと思われます。また、映画館に行く代わりにネット配信を楽しむ方も増えており、既に買い物はネットで十分になっております。新型コロナウイルスの未曽有の被害に対応していく中で、働き方やライフスタイルについて大きな変化期を迎えています。

 

「新型コロナと共存できる銘柄」について、レポートではいくつか具体的な銘柄を挙げています。まずは米国のアマゾン・ドットコムとマイクロソフトの「クラウド2強」です。人々がオンラインを使えば使うほどビジネスが活況になり、Eコマースも加わるアマゾンは上場来高値更新中です。そして、オンラインビジネスを支えるハードウエアの代表格は「産業のコメ」と呼ばれる半導体企業です。エヌビディアはその中でも有数の成長企業と考えられ、過去1年間のパフォーマンスはクラウド2強を上回ります。

 

ヘルスケア関連企業と生活必需品企業では、ギリアド・サイエンシズは新型コロナウイルス感染症の治療薬として有望視されている「レムデシビル」を開発した企業です。一 方、J&Jはワクチン開発を進行中で、来年早々にも使用開始が期待されている企業です。「コロナと共存」というとやや違和感があるかもしれませんが、コロナとは関係が深い製薬企業ということで、「共存できる企業」と位置付けられるでしょう。P&Gは日用品全般を扱う大企業ですが、人々が以前のように活発に活動しようが、昨今のように自宅でおとなしく生活しようが、人々の生活の質の向上にとって必須の企業と位置付けられています。こうした企業群もコロナと共存できる企業と考えています。

 

これらの企業を組み入れているファンドは多数ありますが、組み入れ比率が高く、ファンドのレーティングも高い銘柄をいくつかご紹介します。

野村未来トレンド発見ファンドＡコース（為替ヘッジあり）（先見の明）

マイクロソフトとアマゾンが組み入れ比率１位、２位となっており、レーティングは星５。８社で購入可能です。

 

モルガン・スタンレー グローバル・プレミアム株式オープン（為替ヘッジあり）

マイクロソフトが組み入れ比率１位となり、レーティングは星５。２６社で購入可能です。

 

三菱ＵＦＪ海外株式オープン

アマゾンが組み入れ比率１位となり、レーティングは星５。６社で購入可能です。

 

ｎｅｔＷＩＮ ＧＳテクノロジー株式ファンドＡコース（為替ヘッジあり）

マイクロソフトとアマゾンが組み入れ比率１位、２位となっており、エヌビディアも組み入れられています。レーティングは星５で、５９社で購入可能です。