電気自動車関連　「脱ガソリン」の動きが本格普及を後押し

地球温暖化が世界的な問題として認識されるなか、自動車から排出される二酸化炭素（ＣＯ２）を削減するための規制強化が進んでいる。中国政府は2035 年をメドに新車販売に占める新エネルギー車の比率を50％まで高める方向で検討しているほか、英国は１１月にガソリン車とディーゼル車の販売禁止時期を35 年から30 年に前倒しすると発表。自動車業界に「脱ガソリン」を求める動きは米国やカナダなどでも相次いでおり、電気自動車（ＥＶ）へのシフトが一段と加速しそうだ。

米テスラなど欧米勢がＥＶで攻勢をかけているのに対し、これまでハイブリッド車の展開を重視してきた日本メーカーの出遅れ感は否めないが、ここにきて巻き返しの動きを強めている。10 年にＥＶ「リーフ」の初代モデルを発売した日産自動車（7201）は、今年９月に開催された北京モーターショーで、21 年に中国での販売を予定する新型クロスオーバーＥＶ「アリア」を発表。トヨタ自動車（7203）は10 月からレクサスブランド初のＥＶ市販モデル「ＵＸ３００ｅ」の商談申し込みの受け付けを開始し、本田技研工業（7267）は10 月から新型ＥＶ「Ｈｏｎｄａ　ｅ（ホンダ　イー）」の国内販売をスタートした。

ＥＶの更なる普及が追い風となるのが、航続距離や安全性を左右する基幹部品であるリチウムイオン電池及び駆動モーターを手掛ける企業だ。パナソニック（6752）はひとつの電池の中にどれだけの電気を詰められるかを表す「エネルギー密度」を飛躍的に向上させる新技術を導入することで、５年以内に従来比20％まで高める計画。モーターでは日本電産（6594）のトラクションモーターシステム（Ｅ－Ａｘｌｅ）を採用した車種の販売台数が着実に増えている。また、ＥＶ用急速充電器を展開するニチコン（6996）などのビジネス機会も広がりそうだ。

モビリティ関連の中でも電気自動車に着目したファンドの中で、注目したいのがｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ＥＶ（大和）だ。ｉＦｒｅｅは、「低水準の運用管理費用」と「豊富な商品ラインアップ」が特徴のシンプルなインデックスファンドシリーズだ。このｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ＥＶは、投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10～20銘柄程度を組入銘柄として選定する。

ＳＢＩ証券や楽天証券といったネット証券やソニー銀行、ジャパンネット銀行などのネット銀行でも取り扱われている。

≫ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ＥＶの販売会社

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