電気自動車　環境規制強化が普及拡大を後押し

電気モーターを動力源として走行する電気自動車（ＥＶ）。ＥＶは単なる新型の自動車という枠を超え、温暖化対策をはじめとする世界のエネルギー問題に大きな変化をもたらす可能性を持つものとして、その普及拡大が期待されている。

自動車の環境規制を強化する流れが世界的に広がるなか、10月24日～11月４日にかけて東京ビッグサイトで開催された「東京モーターショー2019」ではＥＶの展示に力を入れるメーカーが目立った。

2020年以降、ガソリンやディーゼルといった化石燃料を使った自動車からＥＶへのシフトがより鮮明になることが予想される内容で、例えばトヨタ自動車（7203）は20年冬頃に発売を予定する超小型ＥＶを紹介したほか、レクサスの次世代電動化戦略を象徴するコンセプトカー「LF-30Electrified」を初公開。日産自動車（7201）は最新の「ニッサン　インテリジェント　モビリティ」を体現する２台のＥＶコンセプトカー「ニッサン　アリア　コンセプト」と「ニッサン　IMk」を出展し、三菱自動車工業（7211）はスモールサイズの電動ＳＵＶコンセプトカー「M-TECHCONCEPT（マイテックコンセプト）」を、マツダ（7261）は同社初の量産ＥＶ「MAZDA　MX-30」を披露した。

このような大手自動車メーカーの動きに追随して、ＥＶの基幹部品を手掛ける企業にも商機が膨らんでおり、車載電池の分野でトップクラスの技術力を持つパナソニック（6752）や、部品生産設備を製造する平田機工（6258）などに注目。また、ＥＶ向け充電器を取り扱う東光高岳（6617）や、超小型ＥＶ向けワイヤレス充電システムを実用化しているダイヘン（6622）などからも目が離せない。

モビリティをテーマとしたファンドは13本あります。この中で販売会社数が多く、レーティングの星の数が多いのが、グローバル自動運転関連株式ファンド（為替ヘッジあり）、グローバル自動運転関連株式ファンド（為替ヘッジなし）、グローバル・モビリティ・サービス株式ファンド（１年決算型）（グローバルＭａａＳ（１年決算型））、次世代モビリティオープン（為替ヘッジなし）、次世代モビリティオープン（為替ヘッジあり）の5本です。

5本のファンドいずれも、上限手数料は3.0%（税抜）で横並びだが、信託報酬はグローバル自動運転関連株式ファンド（為替ヘッジあり）、グローバル自動運転関連株式ファンド（為替ヘッジなし）の2本が最も低い。かつこの2本は他のファンドと比べて、パフォーマンスがいい。

グローバル自動運転関連株式ファンド（為替ヘッジあり）は54の金融機関で取り扱われているが、いずれで購入しても手数料は同じだ。グローバル自動運転関連株式ファンド（為替ヘッジなし）は62の金融機関で取り扱われており、大垣共立銀行とＯＫＢ証券が2.5％（税抜）と最も低い手数料設定としている。

>>グローバル自動運転関連株式ファンド（為替ヘッジあり）の販売会社

>>グローバル自動運転関連株式ファンド（為替ヘッジなし）の販売会社

※各社の販売手数料については、一般社団法人投資信託協会「投信総合検索ライブラリー」にてミンカブ・ジ・インフォノイド社が調査

【関連記事】

❏全固体電池　ＥＶ加速のカギ握る次世代電池

❏次世代モビリティ　完全自動運転の時代へ夢膨らむ自動運転車