電気自動車　2030年代に電動車100％へ

世界的に「カーボンニュートラル」に向けた取り組みが加速するなか、市場規模400兆円と言われる自動車産業も、環境規制強化を背景にガソリン車から電気自動車（ＥＶ）へのシフトが進んでいる。国内では政府が国策としてＥＶ普及に注力の構えを示し、充電インフラの拡張などに積極姿勢をみせている。電動車向けの急速充電器については2030年をメドに現在の４倍水準である３万基まで増やす方針だ。

ＥＶはガソリン車と比較して構造がシンプルで部品点数も大幅に削減されている。基幹部品となるのは２次電池や駆動モーターで、モジュール化やコモディティー化の進展により新興メーカーや業界の垣根を越えて大手電機メーカーが参入しやすくなる。これが米アップルや国内ではソニーグループ（6758）などが参入意欲をみせる背景にある。
 

しかし実際のところ、いくらＥＶシフトが加速しているとはいっても、現状で世界の新車販売に占める割合はわずか３％に過ぎないのも事実だ。マーケットが本格的に立ち上がるには今しばらくの時間を要することになる。日本の場合、今後の展開を見るうえでは、やはり自動車業界の盟主であるトヨタ自動車（7203）の一挙一動が大きなカギを握ることになる。トヨタは30年にＥＶやハイブリッド車（ＨＶ）など電動車の販売台数を現在の約４倍にあたる800万台にする目標を掲げている。

もちろんＥＶの普及は官民を挙げての一大テーマだ。経済産業省が開示しているグリーン成長戦略では、30年代半ばまでに新車販売に占める電動車の割合を100％にするという目標が掲げられている。ゆっくりとだが確実に、いずれ内燃機関を持つガソリン車は消えていく。株式市場でもＥＶ関連株は息の長いテーマとして投資マネーを引き寄せ、徐々に理想買いから現実買いの領域へと足を踏み入れていくことになる。

 

電気自動車に着目したファンドには、以下5本ある。

ｅＭＡＸＩＳ Ｎｅｏ電気自動車(三菱ＵＦＪ国際)

ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ＥＶ(大　和)

グローバルＥＶ関連株ファンド（為替ヘッジあり）（ＥＶ革命）/グローバルＥＶ関連株ファンド（為替ヘッジなし）（ＥＶ革命）(三井住友ＤＳ)

モビリティ・イノベーション・ファンド(ＢＮＹメロン)

ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ＥＶ、グローバルＥＶ関連株ファンド（為替ヘッジあり）（ＥＶ革命）、グローバルＥＶ関連株ファンド（為替ヘッジなし）（ＥＶ革命）、モビリティ・イノベーション・ファンドの4本については、1年のパフォーマンスを評価するレーティングで最高評価の星５つを獲得している。

この中で最も良いリターンを出しているのは、ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ ＥＶだ。

【関連記事】

❏全固体電池　ポスト・リチウムイオン電池の大本命

❏電気自動車関連　「脱ガソリン」の動きが本格普及を後押し

❏電気自動車　環境規制強化が普及拡大を後押し