スマート農業　技術革新が救う食の未来

スマート農業とは、ロボット技術やＩＣＴ（情報通信技術）といった先端技術を活用し、省力化や高品質生産などを可能にする新たな農業を指す。具体的には、農地をＧＰＳ付きの農機が自動運転で耕したり、農薬や肥料をドローンで散布したりするほか、農場の気温や湿度などの環境をセンサーでモニタリングすることや、ロボットによる集荷の自動化などが挙げられる。

スマート農業への関心が高まっているのは、農業従事者の減少と高齢化の進展で生産基盤の維持が困難になり、耕作放棄地が拡大していること。また、熟練農業者の経験と勘に基づく生産技術が喪失してしまう危機を迎えていることが挙げられる。

農林水産省によると、農業就業人口は2017年で181万6000人と、10年と比べて79万人減少。65歳以上が占める割合は10年の61.6％から66.5％に高まり、平均年齢は65.8歳から66.7歳に上昇している。一方、１７年の新規就農者数は5万5670人で、うち49歳以下は２万760人にとどまっており、新たな担い手を増やすためには農作業の省力化や軽労化が重要なカギを握る。

こうしたなか、農水省では農業ＩＣＴの推進を図るための環境整備として、さまざまなデータの連携・共有・提供機能を持つ「農業データ連携基盤」の構築に取り組んでいる。また、同省は18年８月にスマート農業に関する技術を取りまとめた「スマート農業技術カタログ」を公表。ここでは井関農機（6310）やクボタ（6326）が持つ各種技術のほか、セラク（6199）の圃場環境モニタリングシステム及び農作業記録システム、チノー（6850）の園芸施設環境観測器、ヤマハ発動機（7272）の農業用ドローンなどが掲載されている。

投資信託で農業をテーマとしたファンドには、以下の2ファンドがある。

❏世界フード関連株式オープン（スマートフード）（野村アセットマネジメント）

❏為替ヘッジ付ソブリン／農業関連オープン（うるおいの大地）（岡三アセットマネジメント）

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