アウトドア　コロナ下でも人気持続

非日常感が味わえる手軽なレジャーとして、キャンプなど「アウトドア」に対する人気が高まっている。

アウトドア関連の市場規模は、16 年以降では年率で５％前後の成長を続けているとの試算もある。特に、成長が顕著なのが本格的な登山などではない、キャンプやハイキング、といったライトなアウトドア分野だ。ハイキングやキャンプは家族連れや若者だけではなく、シニア層にも人気なほか「山ガール・アウトドア女子」という言葉が生まれるなど、女性の支持も獲得している。

こうしたなか、今年は新型コロナウイルスの感染拡大で、外出を伴うレジャー需要は激減している。しかし、アウトドアは例外的に堅調な市場拡大が続いているとみられている。アウトドアは、「密閉・密集・密接」の３密を避けることができるうえに、近場で期間が短く、低価格で可能という「安・近・短」の要素も揃えている。新型コロナの環境下でも安心して楽しめるレジャーとして、その人気は一段と高まっている。

関連銘柄としては、キャンプ用品などを手掛けるスノーピーク（7816）が挙げられるほか、ヒマラヤ（7514）やアルペン（3028）、ゼビオホールディングス（8281）などもアウトドアグッズの販売を行っている。岩谷産業（8088）は、キャンプなどに使えるカセットガスや手提げランプのランタンなどを扱っている。

また、作業服のワークマン（7564）はアウトドアやスポーツ、レインウエアなどの専門店「ＷＯＲＫＭＡＮ　Ｐｌｕｓ」を展開している。アウトドアでは、釣りやサイクリングも人気だ。グローブライド（7990）やティムコ（7501）などがフィッシング用品を手掛けている。更に、自転車関連のシマノ（7309）やあさひ（3333）、ブリヂストン（5108）、新家工業（7305）なども候補銘柄として挙げられる。

レジャー関連で注目したいのは、野村サービス関連株ファンド（もてなしの心）と野村サービス関連株ファンド（米ドルコース）（もてなしの心（米ドルコース））（いずれも野村）だ。これらのファンドは、国内のおもてなし関連企業の株式を実質的な主要投資対象とする。「おもてなし関連企業」とは、世界で高く評価される日本独自のサービスや高品質の製品を国内外のユーザーに提供する企業のことを指す。おもてなし関連企業の選定にあたっては、小売業や百貨店・コンビニ、レジャー・旅行、運輸、食料品等のテーマを中心として、サービスや製品を通じて高い顧客満足度を提供する企業に着目する。

≫野村サービス関連株ファンド（もてなしの心）の販売会社

≫野村サービス関連株ファンド（米ドルコース）（もてなしの心（米ドルコース））の販売会社

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