New Face紹介　2026年6月

6月の世界株式市場は、中東情勢の劇的な展開に伴い、急落から一転してV字回復を遂げる展開となりました。月前半は軍事衝突の激化とホルムズ海峡の封鎖懸念から一時リスクオフが強まったものの、中旬に米・イラン間の停戦合意（イスラマバード覚書）が成立すると状況は一変しました。エネルギー供給の途絶リスクが和らいだことで市場の警戒感は急速に後退し、大規模な買い戻しが主導する形で相場は急反発しました。押し目買い意欲に支えられた半導体・ハイテク株をはじめ幅広いセクターへ資金が向かい、日本株が史上初の7万円台に乗せるなど、総じて上昇基調を取り戻す1ヶ月となりました。

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こうした乱高下を伴う市場環境を背景に、6月の新規設定ファンドの動向においても、投資家のリスク回避姿勢が強まりました。新規設定本数（ETFを除く）は30本と前月の24本から増加したものの、設定額は628億円となり、前月の1,455億円を大きく下回っています。5月に見られた「成長戦略フォーカス・ジャパン」への大規模な資金集中とは対照的に、6月は資金流入先が小粒化し、商品性の異なる複数のファンドへ幅広く分散しました。これは、地政学リスクや金利動向への警戒感から、より保守的でリスクを抑えようとする投資家の慎重なスタンスの表れといえます。

2026年6月　新規設定分類別比率　

個別ファンドの動向を見ると、単位型の特殊運用ファンドが大きな存在感を示しました。トップは三井住友トラスト・アセットマネジメントの「アテネ債券／SMTAMグローバル経済コア戦略ファンド2026-06」で、設定額は約147億円となりました。続いて、「ゴールドマン・サックス社債／ROBO PRO戦略ファンド2026-06（ロボっとプラス3）」（約120億円）、「シティグループ社債／One米国株式・金戦略ファンド2026-06（おまもりOne・M3）」（約101億円）がランクインしており、いずれも単位型の特殊運用型ファンドとなっています。

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株式ファンドでは、「SMT先進国株式モメンタムファンド（トレンドランキング・先進国株）」が約73億円を集めトップとなりました。特定のテーマに依存せず機械的に上昇トレンドを捉える運用手法が支持されており、昨年末に先行して設定された日・米・欧・中国株での実績を背景に、「先進国」「全世界」「インド」へと対象地域を広げたファンドが設定され資金を集めました。一方で、「明治安田フィデリティ・セミコンダクター・ファンド」シリーズにも合計約57億円の資金が流入しており、中長期的な成長が期待される半導体関連セクターに対する投資家の強い関心も継続していることが確認できます。

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6月は、インカム獲得を意識した特殊運用型ファンドや、AI・半導体、モメンタム運用などのテーマ型ファンドへと投資家の関心が広がった月となりました。市場環境への慎重な見方を維持しつつも、成長分野に対する投資意欲は依然として強く、安定収益の追求と成長機会の確保を両立させる投資行動が鮮明となっています。

※新NISA対象は2026年6月末時点

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