ドローン関連　産業用など市場急拡大

「ドローン」とは遠隔操作や自動操縦が可能な飛行体の総称。加速度センサーや電子コンパスといったセンサー類、カメラ、データを保存するフラッシュメモリ、全地球測位システム（ＧＰＳ）などが搭載されている場合が多く、これにより、高度の維持や障害物の回避、写真や動画の撮影ができるほか、事前にプログラミングされた飛行経路に沿った自動航行が可能になる。

ドローンの利点としては「機動性」「接近能力」「データ収集能力」があり、その市場は世界的に急拡大している。ドローンはもともと軍事用に開発されたが、いまは産業向けなどに幅広く使われるようになっている。具体的には、老朽化したインフラや高所の点検作業、空中からの撮影、それに農業での農薬散布などへ活躍の分野は広がっている。

当面の注目ポイントは、ドローンの利用に対する規制緩和がどこまで進むかだ。政府の未来投資会議ではドローンの利用拡大策が検討されている。目視外での飛行拡大が議題となっているほか、22年度をメドに人がいる地域でもドローンを飛行できるようにすることも目標と報道されている。

関連銘柄としては、昨年12月に東証マザーズに上場した商業用ドローンの製造販売を手掛ける自律制御システム研究所 (6232)がある。また、産業用ドローンを開発しているヤマハ発動機（7272）は、トプコン(7732)などと農業のＩＴ活用で連携している。

更に、ドーン（2303）はＧＩＳ（地理情報システム）クラウドソリューションや防災・防犯分野向けの空間情報技術で強みを持つ。ゼンリン（9474）は長野県伊那市が行っているドローン物流プロジェクトに参加している。アジア航測（9233）は航空測量のためのドローンパイロットスクールを運営している。

ドローン関連として関連度の高いチェンジ (3962)は、ＭＨＡＭ新興成長株オープン（Ｊ－フロンティア）（ＡＭ－Ｏｎｅ）に最も多く組み入れられており、自律制御システム研究所 (6232)は小型株ファンド（グローイング・アップ）（明治安田）に多く組み入れられている。

ＭＨＡＭ新興成長株オープン（Ｊ－フロンティア）（ＡＭ－Ｏｎｅ）は、「国内株式のうち、取得時において創業２５年以下または上場・登録後１０年以下の高成長が期待できる新興企業の株式を中心に投資します」という投資方針のファンドだ。

小型株ファンド（グローイング・アップ）（明治安田）は、「国内株式のうち、中小型株式を主要投資対象として、信託財産の積極的な成長を目指して運用を行い、投資に際しては徹底的なボトムアップ調査と詳細な分析に基づき「革新高成長企業群」を厳選し投資する」という投資方針のファンドだ。

ＭＨＡＭ新興成長株オープン（Ｊ－フロンティア）（ＡＭ－Ｏｎｅ）は61の金融機関で取り扱われており、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、岡三オンライン証券、フィデリティ証券、東海東京証券、二浪証券などが手数料無料のノーロード・ファンドとしている。
>>ＭＨＡＭ新興成長株オープン（Ｊ－フロンティア）の販売会社

小型株ファンド（グローイング・アップ）（明治安田）は、４金融機関で取り扱われており、手数料はいずれも同じ設定となっている。
>>小型株ファンド（グローイング・アップ）の販売会社

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