知っておきたい外国為替の法則　"日本が休むと円高になる”

投資信託に投資をする場合でも、外国為替の動きに注意を配る必要があります。それは投資信託の中には、外国資産を組入れているファンドがあり、その場合、外国為替の影響を受けるからです。ドル円の動きに大きく依存した値動きをするファンドもあります。そこで、今回は外国為替について解説するとともに、一つの法則についてお話したいと思います。

現在為替レートは多くの先進国で「為替フロート制（変動為替相場制）」が採用されています。為替フロート制とは「為替レートは需要と供給に影響されて上下する」というシステムです。

市場メカニズムによって、為替レートは需要と供給で決まりますが、為替「市場」という場所が実際に存在するわけではありません。

また、株式のように証券取引所があるわけでもありませんが、外国為替を扱う銀行間で取引が行われています。

この銀行間の取引を「インターバンク市場」といい、ドルを始めとする各国通貨はインターバンク市場で取引されています。

東京外国為替市場の取引時間は9時から17時までですが、外国為替は世界中のどこかの市場で24時間取引されています。

  6時　ニュージーランド（ウエリントン）市場
  8時　オーストラリア（シドニー）市場
  9時　日本（東京）市場
10時　香港市場、シンガポール市場
15時　ロシア市場
17時　ユーロ（ドイツ、フランス）市場
18時　イギリス（ロンドン）市場
23時　アメリカ（ニューヨーク）市場
24時　シカゴ市場
26時　サンフランシスコ市場

世界の三大市場は、東京、ニューヨーク、ロンドンです。この中でも最も大きい市場がロンドンの金融の中心地「シティ」にあるロンドン市場です。ロンドン市場の取引時間は、ニューヨーク市場の取引時間と重なるため、この時間帯の取引が最も活況になるのです。

為替レートが決まる要因はいくつもありますが、最初に注目すべきなのが、貿易のやり取りである「貿易収支」です。

貿易収支とは、ある国が外国に商品を売って得る収入と、外国から商品を買うことで生じうる支出の差額のことです。

貿易黒字、輸出の多い国では、通貨の人気（価値）が上がりがちです。なぜなら、日本とアメリカの場合で言えば、支払われたドルを円に換える動きが出てくるからです。

アメリカは、日本から商品を買う場合、代金をドルで支払います。そして、ドルを受け取った日本の輸出企業は、社員の給料など日本国内で発生する支払いをするために、ドルを円に換えなければなりません。

日本の輸出が輸入を上回ることで、外国為替市場にドルが多くの売りに出され、反対に円の人気が高くなることを意味しています。その結果、円高ドル安とならざるを得なくなるのです。

つまり、現在の「日本は（主に）輸出する国、アメリカは（主に）輸入する国」という関係だと、円高の方向に進むことになるのです。

これが、「輸出の方が多い日本は円高になりがち」の法則です。この法則を裏付けるアノマリーがあります。それは、「日本が休むと円高になる」というものです。ゴールデンウィークやお盆休みといった日本の休暇期間に入ると、円高の動きが加速するというのです。

日本では連休中で貿易関係の産業が休んでいたとしても、アメリカでは平日なので、みんな普通に働いています。

アメリカにある日本企業の現地法人なども働いており、日本の商品を売って受け取ったドルを円に換えようという動きは続いているのです。

日本が平日であれば、アメリカからの輸入に伴う反対側の取引が行われているので、円の為替レートは売り（供給）と買い（需要）の関係で上下します。

しかし、「円を売る」側が休んでいるので、普段の為替レート以上に円高になるのです。

みんかぶ投信のランキングには「米ドル/円」と連動性の高いランキング」があります。これでドル円と連動性の高いファンドを見分けることができるため、連動性の高いファンドを購入する場合には、タイミングについて、注意をしたほうが良いでしょう。