オンライン学習　学校休校で需要急拡大

株式市場で「オンライン学習」への注目度が高まっている。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、小中学校や高校は今春から臨時休校に入った。政府が４月に緊急事態宣言を発令したこともあり、学校の休校期間は長期化し、この間の勉強不足をカバーするためパソコンやタブレットなどを活用したオンライン学習の需要が急拡大することとなった。

もともと、日本では学習現場のデジタル化が遅れており、教育ＩＣＴ（情報通信技術）化を推進することが課題となっていた。今回のコロナショックは教育ＩＣＴ化の整備を促進させ、オンライン学習の基盤を整える役割を果たしている。

特に、文部科学省は2023 年度までとしてきた小中学生に１人１台パソコンを配備するＧＩＧＡスクール構想を前倒しして、今年度末までに実現する方針を発表。教育現場のデジタル化は急速に進む方向となっている。

オンライン学習関連では、デジタル教科書などを手掛けるチエル（3933）やすららネット（3998）などが株式市場で関心を集めている。オンライン学習の教材関連では、ジャストシステム（4686）の「スマイルゼミ」やリクルートホールディングス（6098）の「スタディサプリ」、それにベネッセホールディングス（9783）の「進研ゼミ」など。

パソコン関連では、コンピューター商社大手の内田洋行（8057）や大塚商会（4768）やダイワボウホールディングス（3107）、法人向けパソコン販売を手掛けるハイパー（3054）などが関係してくる。

更に、外出自粛で在宅時間が伸びた大人も英語など語学や資格習得に向けたオンライン学習を活発化する動きが予想されている。オンライン英会話を手掛けるレアジョブ（6096）や会計法律分野の資格取得のＴＡＣ（4319）なども注目されそうだ。

デジタルテクノロジーを活用した新しい教育や学びを「エドテック（EdTeck）」呼ぶが、このエドテックをテーマとしたファンドが存在する。エドテック・オープン（大和）、ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ エドテック（大和）、アムンディ・次世代教育関連ファンド（みらいエデュケーション）（アムンディ）の３本だ。

この中で注目したいのは、ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ エドテック（大和）とアムンディ・次世代教育関連ファンド（みらいエデュケーション）（アムンディ）だ。ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ エドテック（大和）は手数料が最も安い。そして、12社で取り扱われている。ここ1年のパフォーマンスもアムンディ・次世代教育関連ファンド（みらいエデュケーション）（アムンディ）を上回っている。

>>ｉＦｒｅｅＡｃｔｉｖｅ エドテックの販売会社

アムンディ・次世代教育関連ファンド（みらいエデュケーション）（アムンディ）は、りそな銀行、埼玉りそな銀行、関西みらい銀行、東海東京証券の4社のみの取り扱いだが、3本の中では純資産額が最も大きい。

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