オンラインイベント　コロナ禍で加速する新たなカタチ

新型コロナウイルスの感染拡大は人々に価値観の変化をもたらし、働き方ではテレワーク（在宅勤務）が急速に普及した。イベント業界では政府の要請もあってセミナーや展示会、コンサートなど集合型イベントの多くが開催中止・延期を余儀なくされ、代替手段としてインターネットを利用したオンラインイベントのニーズが高まっている。

政府は５月２５日に緊急事態宣言を全面解除した際、経済活動の再開を段階的に進める工程表を示した。屋内イベントの人数制限については、６月19日からは1000人、7月10日からは5000人とし、８月１日をメドに制限を撤廃するとしているが、収容率は50％以内との上限は残る。こうした状況から事業として継続することが難しくなっており、開催者にとって開催日時や参加人数に柔軟に対応でき、コストの大幅な削減にもつながるオンラインイベントに活路を見出そうとする動きが相次いでいる。また、オンラインイベントは参加者にとっても場所を選ばず、どこからでも参加できるといったメリットがある。

加えて、東京オリンピック・パラリンピックが2021 年に延期されることに伴い、メディアセンターとして使用予定だった東京ビッグサイトの利用制限が更に１年延長されることになったこともオンラインイベントへの関心を一層高めることになった。日本展示会協会によると、東京ビッグサイト東展示棟・東新展示棟・西展示棟が引き続きＩＢＣ（国際放送センター）、ＭＰＣ（メインプレスセンター）として据え置かれ、21年11月まで利用ができなかった場合、主催者・支援企業・出展社の経済的損失が合計で約１兆5000億円になると算出。こうした感染拡大による影響は、イベント業界に新たな刺激を与え、潜在的なオンラインイベント需要を掘り起こすことにもつながりそうだ。

今後ますますオンラインでの活動が盛んになることが予想されるが、そうなると次世代通信もますます注目度が高まるだろう。ファンドの中にも次世代通信をテーマとしたものがいくつかある。

次世代通信関連世界株式戦略ファンド（ＴＨＥ ５Ｇ）（三井住友トラスト）はレーティングの星５つと最高評価であり、いいパフォーマンスとなっている。その他にも、次世代通信関連アジア株式戦略ファンド（ＴＨＥ ＡＳＩＡ ５Ｇ）（三井住友トラスト）やＯｎｅフォーカス次世代通信（ＡＭ－Ｏｎｅ）がある。

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