顔認証：東京五輪を守る重要基盤

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人の顔を “ カギ ” として利用する「顔認証システム」が身近な存在となってきた。適用分野は入退室管理にとどまらず、2019 年４月にはユニー・ファミリーマートホールディングス（8028）とパナソニック（6752）が共同で、顔認証による自動決済などを取り入れたコンビニエンスストアを横浜市にオープン。また、20 年春に成田空港でスタートする新しい搭乗手続き「ＯｎｅＩＤ」や、同年に開催される東京オリンピック・パラリンピックの会場セキュリティーではＮＥＣ（6701）の顔認証システムが導入されることが決まっている。

主流になりえる認証技術

認証技術は、パソコンやネットワークのログイン、入退室管理、金融機関のＡＴＭなど、さまざまなシーンで本人確認の手段として利用されている。ただ、最も身近であるパスワード認証では、いくつものパスワードが覚えられないといった理由から、同じパスワードを使い回したり、忘れないように類推されるパスワードを設定したりするケースが多く、不正利用されやすいといったセキュリティー上のリスクがある。こうした課題を解決する手段となるのが、指紋や目の虹彩など身体的な特徴で本人を特定する生体認証（バイオメトリクス）で、なかでも人間が普段相手を判別する手段をシステムで実現した「顔認証」への関心が高まっている。

顔認証は指紋認証などに比べて登録・認証時の心理的な抵抗感が少ないとされ、指をかざすなどの操作が不要なことから利便性が高いのが利点。以前は髪型など風貌の変化によっては識別しにくいという問題もあったが、カメラの精度や画像認識技術などの向上により、こうした課題は解消されてきており、安心・安全な社会を支えるプラットフォーム（基盤）として今後、認証システムの主流になる可能性がある。

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