化粧品　マスク着用緩和で本格回復へ

新型コロナウイルスの感染拡大により大きな影響を受けた業種は、外食業界や旅行業界ばかりではない。化粧品業界もその一つで、2020 年度は新型コロナウイルス感染拡大による外出制限により店頭購入機会が減少したほか、インバウンドの消失により市場が縮小した。

21 年度以降は外出機会が増えたことや、マスクを着用することによる肌トラブルからスキンケアへの関心が高まったことで、市場は徐々に回復に向かっているが、今年は３月13 日からマスク着用が個人の判断になることで、回復への足取りを強めることが予想されている。資生堂（4911）が２月 10 日に行った決算説明会でも、23 年 12 月期はプレステージブランドでマスク着用の緩和に合わせて新規愛用者獲得のためのメーキャップを強化するとしており、着用緩和への期待を寄せている。

メイク商品の回復期待に加えて、今後はインバウンドの回復も注目される。コロナ禍前に訪日外国人客がドラッグストアなどで化粧品を「爆買い」したことは、日本の化粧品が世界で支持されていることを示した。今後、日本の水際対策の更なる緩和により中国人観光客が本格的に回復に向かえば、業界にとって大きなインパクトとなりそうだ。

更に、高齢化社会の進展に伴うアンチエイジング需要の高まりなども見込まれている。化粧品業界の構造的特徴として多数のブランドが乱立し、一つのブランドの市場シェアがトップブランドで数パーセントと小さいことが挙げられるが、その分、品質や機能面で特徴的な製品を送り出すことで一気にシェアを獲得する余地もある。新製品動向には注目が必要だろう。

インバウンド関連のファンドで注目したいのは、インバウンド関連日本株ファンド（ビジット・ジャパン）（三井住友トラスト）とゆたか観光立国日本株式ファンド（カレラ）だ。

インバウンド関連日本株ファンド（ビジット・ジャパン）は、国内株式の中から、主としてわが国を訪れる外国人により生み出される需要（インバウンド需要）などから生じる需要により収益の増加が維持される企業（インバウンド関連企業）に幅広く投資する。組入銘柄の上位には、地域限定ブランド菓子を展開する寿スピリッツ（2222）やディスカウントストアの「ドンキ」を展開するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（7532）がある。取り扱っている金融機関は12社ある。

≫インバウンド関連日本株ファンド（ビジット・ジャパン）の販売会社

ゆたか観光立国日本株式ファンドは、国内のインバウンド・ツーリズムに関連する企業などに投資をする。販売会社は豊証券のみとなっている。

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