レバレッジ型バランスFの運用経過分析　「楽天・米国レバレッジバランス・ファンド（USA360）」

米国10年国債が1％を下回る現状を考えると、従来型のバランスファンドの分散投資効果も限定的にならざるを得ない状況となっています。

そこで注目したいのが、レバレッジ型バランスファンドです。

レバレッジ型バランスファンドのポイントは、複数以上の資産に分散投資することと、先物取引を活用してファンドの純資産を上回る運用をすることです。

これにより、バランスファンドとしての運用効率を維持しつつ、リスクリターンの向上が期待できるとされています。

今後、何回かに分けてレバレッジ型バランスファンドの運用経過から、各ファンド特性を見ていきたいと思います。

今回は、レバレッジ型バランスファンドの中でも、最もシンプルな組み合わせのファンド「楽天・米国レバレッジバランス・ファンド（USA360）」です。

設定来の基準価額推移

「楽天・米国レバレッジバランス・ファンド（USA360）」の特徴は、投資対象がシンプルに米国株式と米国債券の２種類となっています。

運用開始は、2019年11月5日です。設定来の基準価額の推移を確認します。

「楽天・米国レバレッジバランス・ファンド（USA360）」のポートフォリオの90％を占める株式投資部分と同じETFの投資している「楽天・全米株式インデックス・ファンド」と比較してみました。

ファンド資産の90％を米国株式が占めていますので、比較した「楽天・全米株式インデックス・オープン」の推移とほぼ同じ方向性をもっていますが、2020年３月のコロナショックに伴う下落局面では、下落幅が抑制されているのが分かります。

下落幅を抑制した効果として、３分の１程度の期間で下落前の水準まで回復しています。

ファンド資産の約270％の米国国債先物部分が、基準価額の下落幅を低減させる・・・つまりバランスファンドとしての分散効果がよく分かる結果となっています。

分散効果とレバレッジ効果

設定月の2019年11月から米国株式と米国国債の騰落率から、2資産の特性を確認します。

データは、米国株式は「楽天・全米株式インデックス・オープン」、米国国債は、代表的な指数である「FTFE米国国債」を使用しました。

株式が急落した2020年2月と3月は、米国国債が利益をあげています。コロナショック時のようなリスク・オフの局面では、株式と債券が明らかに逆相関の関係にあり、分散投資効果が期待できることが分かります。

但し、株式の変動幅に比べ、債券の変動幅は限定的であり、配分比率によっては、ファンドの基準価額は株式の変動に引っ張られて、分散効果が十分に得られないことも考えられます。

従って、分散投資効果を得るためには、逆相関または低相関の資産を生み合わせることに加えて、配分比率が重要となります。

下のグラフは、米国国債の騰落率を3倍にしたものです。

2月、3月の株式急落を債券の値上がりでカバーできそうです。

しかし、株式と債券に1対3の比率で配分すると、一般的なバランスファンドの場合なら、株式25％、債券75％となり、安定的な運用が期待できる反面、期待リターンも限定されることになります。

「楽天・米国レバレッジバランス・ファンド（USA360）」は、株式への投資配分が90％、債券は270％です。

株式への配分をファンド純資産の90％として、期待リターンを高水準にしつつ、先物取引を活用してレバレッジを利かして債券部分を270％とすることで、株式対債券を1対3として、良好な分散効果も維持しています。

その結果が上記のチャート、設定来の基準価額の推移推移の表れているといえるでしょう。

適した投資スタンスは？

「楽天・米国レバレッジバランス・ファンド（USA360）」に適した投資スタンスを考える上で、重要なポイントは、どの部分にレバレッジがかかっているかという点です。

運用資産全体では、360％つまり3.6倍のレバレッジとなりますが、内訳は株式90％、債券270％なので、リスク性資産である株式への投資配分は、ファンド純資産の範囲内です。

レバレッジがかかっているのは、株式への投資による変動を抑制することを主な目的とした債券部分であるといえます。

株式投資のリターンを十分に期待でき、リスクオフ直面での下落抑制が期待できる一方で、金利上昇局面では、先物取引の評価損が基準価額の上昇を抑える、または下落する要因となります。

現在、米国長期金利は1％を下回る水準ですが、コロナ禍の後、経済活動が正常化へ向かう過程では、金利上昇が予想されます。そなると、一般的な米国株式ファンドに比べ、パフォーマンスは劣化することなるでしょう。

但し、中長期的に見れば、金利上昇後は、レバレッジがかかった債券部分の収益力が向上することになります。また、いずれまた、見舞われるであろう何かしらのショック時における、株価下落の抑制力を蓄えていると捉えることもできます。

投資スタンスとしては、米国企業が世界経済を今後もけん引していくことを前提とした、中長期投資が適していると考えられます。

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