投資信託でESG投資を始めよう！④　～ESG投信の運用アプローチ～

ESG投信としての運用アプローチ

財務情報だけでなくESG関連情報も活用して、投資対象を選別し、ポートフォリオを構築するのがESG投信です。
如何にESG関連情報を活用するかは、ファンドによって様々ですが、ESG関連情報を活用するアプローチは、大きく2種類に分けることができます。

企業の取組
一つは「企業の取組み」です。投資銘柄を選別する際に、従来の財務情報に加えて、E（環境）、S（社会）、G（ガバナンス）に対する企業の取組みを併せて考慮するファンドです。
外部の調査機関のESG評価を活用するファンドと、自社のアナリストによるESG評価で銘柄選定をするファンドがあります。
ESGへの取組みが優れている企業は、長期的、継続的な成長が期待できるとの考え方に基づく運用アプローチです。

ファンド例： 三井住友・日本株式ＥＳＧファンド

目論見書より抜粋

事業領域
もう一つは、「事業領域」がＥＳGに関連している企業に投資するアプローチです。
ESGに関連する各分野にビジネスチャンスが存在すると考える運用アプローチといえます
最も分かりやすいのが、E（環境）関連にフォーカスするファンドでしょう。

ファンド例 ：脱炭素関連世界株式戦略ファンド（資産成長型）
【運用方針】
 外国投資信託（円建）への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している「脱炭素関連企業」の株式に投資し、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用する。
脱炭素関連企業とは、温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業をいう。

例として挙げた「脱炭素関連世界株式戦略ファンド（資産成長型）」は、環境問題でもさらに絞り込んで「脱炭素関連企業」を投資対象としています。
「脱炭素」は、日本はもとより各国が期限を設けた数値目標に取り組んでおり、その目標達成に貢献する企業は、売り上げの増加、利益成長が期待できるというスタンスになります。

「企業の取組み」と「事業領域」は、どちらか一方ということではありません。「企業の取組み」と「事業領域」両方のアプローチで銘柄を選別するファンドもあります。

一般の投信としての運用アプローチ

一般の投信には、インデックス型、アクティブ型といった運用アプローチがありますが、ESG投信も同様に、インデックス運用とアクティブ運用の両方のファンドがあります。
また、異なる性格の資産に分散投資するバランス運用のファンドもあります。
最近では、ヘッジファンド的な運用アプローチである、ロング・ショート型のファンドも登場しています。

ＵＢＳ環境ロング・ショート・ファンド（為替ヘッジあり）

ＵＢＳ環境ロング・ショート・ファンド（為替ヘッジなし）

また、これは運用アプローチではありませんが、決算頻度や分配方針についても、一般の投信と同様のバリエーションがあります。
決算頻度は、年1回、年2回、年4回（4半期決算）、年6回（隔月決算）、年12回（毎月決算）といった具合です。
分配方針については、分配金を抑えて基準価額の上昇を優先する資産成長型と言われる分配方針のファンドと、値上がり益があった場合には、積極的に分配する分配重視型のファンドがあります。
また、決算時点の基準価額の水準に応じた分配額を予め提示するファンド（予想分配金提示型）があるのも、一般の投信と同様です。

ESG投信の運用アプローチを確認するには

名称である程度、運用アプローチを想像できるファンドがあります。

「インパクト投資」というワードが入ったファンドのESGに対するアプローチは、「事業領域」のアプローチとなります。また、「SDGｓ」が名称に入っているファンドも「事業領域」のアプローチが多いようです。

ベイリー・ギフォードインパクト投資ファンド（ポジティブ・チェンジ）

世界インパクト投資ファンド（Ｂｅｔｔｅｒ Ｗｏｒｌｄ）

ニッセイＳＤＧｓグローバルセレクトファンド（資産成長型・為替ヘッジなし）

但し、それらはESG投信の内の一部であるので、やはり運用アプローチは、目論見書に記載されている運用プロセスを確認する必要があります。

目論見書の内容が分かり難い場合は、月次レポートと併せて見るのが良いでしょう。

月次レポートで上位組入銘柄のESGへの取組みや、ESGに関連する事業内容などを具体的に開示しているファンドもあります。

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