アンチエイジング　高齢化の進展が需要を喚起

アンチエイジング（抗加齢）とは、加齢によって起こるさまざまな要因を抑制することによって、老化を防いだり、改善したりすること。急速に進む高齢化社会を受けて、化粧品、製薬、化学メーカーなど幅広い分野の企業が製品を投入しており、近年市場が急拡大している。

株式市場でアンチエイジングにスポットが当たるきっかけとなったのが、ポーラ・オルビスホールディングス（4927）傘下のポーラが2017年１月に薬用化粧品「リンクルショット メディカル セラム」の発売。16年になるまで化粧品には「シワを改善する」という作用は認められていなかったが、同製品はこれを打ち破り、日本で初めてとなるシワ改善薬用化粧品として厚生労働省の承認を得た。この承認を皮切りに他の企業からもシワ改善薬用化粧品が誕生し、17年の１年間で約230億円ともいわれる新たな化粧品市場が生まれた。

資生堂（4911）は１７年２月に、有効成分純粋レチノールによる「シワを改善する」効能効果の承認を厚労省から取得。同年６月に高機能エイジングケアブランド「エリクシール」から、シワを改善する薬用クリーム「美容濃密リンクルクリーム」を発売した。また、18年４月には肌内部のハリ強度（弾性率）を可視化する技術を開発したと発表し、同年９月にはレチノールによる首のシワを改善する効果を発見したと明らかにしている。

これ以外にも、ロート製薬（4527）がアンチエイジング効果をうたう「オバジ」ブランドで攻勢をかけているほか、富士フイルムホールディングス（4901）はスキンケア商品「アスタリフト」を展開。新田ゼラチン（4977）は17年２月に「コラーゲンペプチドによる脳の若返り効果の可能性に道筋」を発表し、株価が急騰した経緯がある。

投資信託でも美容をテーマとしたものが存在する。『ワールド・ビューティー・オープン（為替ヘッジなし）』と『ワールド・ビューティー・オープン（為替ヘッジあり）』だ。ヘッジなしの方が57の金融機関で取り扱われており、ヘッジありの方は47社で取り扱われている。

『ワールド・ビューティー・オープン（為替ヘッジなし）』の手数料を最も低く設定しているのは、ソニー銀行で1.0％（税抜）だ。『ワールド・ビューティー・オープン（為替ヘッジあり）』の手数料を最も低く設定しているのは、イオン銀行、岩手銀行、横浜銀行で2.0％（税抜）となっている。

※各社の販売手数料については、一般社団法人投資信託協会「投信総合検索ライブラリー」にてミンカブ・ジ・インフォノイド社が調査

組入銘柄を見ると、資生堂、コーセー、ファンケル、花王など、女性なら誰でも知っているような企業の株式に投資されている。男性であってもマンダムなど、比較的馴染みにある企業の株式が組み込まれており、日頃、これらの企業の製品を使っている方は、こうしたファンドに投資を検討するものいいだろう。

>>ワールド・ビューティー・オープン（為替ヘッジなし）の販売会社

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