全固体電池　ＥＶ加速のカギ握る次世代電池

全固体電池とは、現在普及しているリチウムイオン電池が電解質に液体の有機系溶剤を用いているのに対して、固体の無機化合物を使う電池。リチウムイオン電池のように電解液が漏れて発火する恐れがなく、しかも動作温度域が広くエネルギー密度を高めることができる。電気自動車（ＥＶ）に搭載すれば、航続距離の延長や充電時間の短縮が見込めることから、ポスト・リチウムイオン電池として注目を集めている。

ただ、全固体電池は技術難易度が高いほか、構造材料の構成や製造プロセスなどの基本コンセプトが固まっていないため、実用化に向けた研究開発が非効率的に進められている現状がある。そこで、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）は2013年度から「先進・革新蓄電池材料評価技術開発」事業をスタートさせ、産業界の共通指標として機能する材料評価技術（標準電池モデルの仕様や作製法など）を開発。１８年６月から始まった第２期プロジェクトでは、民間企業や大学・公的研究機関などが連携・協調し、“オールジャパン”で新材料の特性や量産プロセス、ＥＶ搭載への適合性を評価する技術の開発に取り組んでいる。

なお、第２期プロジェクトには、東レ（3402）、クラレ（3405）、旭化成（3407）、日産化学（4021）、日本触媒（4114）、三井化学（4183）、ＪＳＲ（4185）、三菱ケミカルホールディングス（4188）、富士フイルムホールディングス（4901）、出光興産（5019）、三井金属鉱業（5706）、住友金属鉱山（5713）、ジーエス・ユアサ　コーポレーション（6674）、パナソニック（6752）、マクセルホールディングス（6810）、村田製作所（6981）、日産自動車（7201）、トヨタ自動車（7203）、本田技研工業（7267）、ヤマハ発動機（7272）、凸版印刷（7911）、大日本印刷（7912）が参画している。

上記のプロジェクトに参加する銘柄をたくさん組み入れているのは、さわかみファンドだ。同ファンドは直販ファンドのため、証券会社や銀行などの金融機関では販売しておらず、直接運用会社である「さわかみ投信」に口座を開設し、購入する必要がある。同社は、国内独立系資産運用会社の草分け的存在だ。同ファンドの運用方針は「経済の大きなうねりをとらえて先取り投資することを基本とし、その時点で最も割安と考えられる投資対象に資産を集中配分する」としており、全固体電池など、次世代技術にもしっかりと注目していることが伺える。

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関連ファンドには、直販ファンドを掲載している。