運用成績をもとに「S&P500指数に勝つ」ファンドを探す　～マルチメディア関連株型編～

S&P500指数に勝つマルチメディア関連株型ファンドを探す
過去10年の騰落率をもとにして、S&P500指数に勝つファンドを探すシリーズの3回目は国内株式・マルチメディア関連株型ファンドに注目します。

過去10年間の騰落率がS＆P500指数を上回るファンドは、2022年5月末基準で24ファンドあります。その内、3ファンドが、国内株式・マルチメディア関連株型に分類されるファンドです。

​​情報エレクトロニクスファンド

マネックス・日本成長株ファンド（ザ・ファンド＠マネックス）

フィデリティ・テクノロジー厳選株式ファンド（Ｊテック＋）

今回は、過去10年間の騰落率でS&P500指数を上回った上記3ファンドについて、その商品性を確認します。

過去10年間の騰落率（2022年5月末基準）

情報エレクトロニクスファンド

 [運用方針]　わが国の金融商品取引所上場株式（これに準ずるものを含みます）のうち、電気機器、精密機器などエレクトロニクスに関連する企業群や情報ソフトサービス、通信など情報通信に関連する企業群の株式を主要投資対象とします。

［設定日］　1984年2月22日

マネックス・日本成長株ファンド（ザ・ファンド＠マネックス）

[運用方針] 　わが国の金融商品取引所に上場されている株式および店頭登録されている株式の中から、インターネット関連企業の株式を中心に投資を行い、信託財産の中・長期的な成長を目指します。

[設定日］　2000年7月26日

フィデリティ・テクノロジー厳選株式ファンド（Ｊテック＋）

[運用方針]　技術進歩や技術改良につながる、またはこれらから恩恵を受ける可能性のある商品、サービス等の提供、利用あるいは開発に従事していると判断される企業（以下「テクノロジー関連企業」）の株式を中心に投資します。テクノロジー関連企業には、コンピュータ、半導体、電気機器、通信等の産業において製品またはサービスを開発、製造あるいは販売する企業が含まれます。

[設定日]　　1999年11月19日

各ファンドの運用方針から、投資対象となる企業の業種として、電気・精密の比重が最も高いのが「情報エレクトロニクスファンド」で、次いで「フィデリティ・テクノロジー厳選株式ファンド（Ｊテック＋）」。「マネックス・日本成長株ファンド（ザ・ファンド＠マネックス）」は、電気・精密よりも情報通信関連の比重か高くなりことが読み取れます。

実際の組み入れ銘柄等は、下記にて確認できます。

【各ファンドの組入れ状況】

情報エレクトロニクスファンドの組入れ状況

マネックス・日本成長株ファンド（ザ・ファンド＠マネックス）の組入れ状況

フィデリティ・テクノロジー厳選株式ファンド（Ｊテック＋）の組入れ状況

2001年からの各年末基準の年間騰落率の推移です。（2022年は6月末基準の半年間）

同じカテゴリーのファンドなので、類似した結果となっていますが、「情報エレクトロニクスファンド」と「フィデリティ・テクノロジー厳選株式ファンド（Ｊテック＋）」が類似性が高い一方で「マネックス・日本成長株ファンド（ザ・ファンド＠マネックス）」は、他の2ファンドとは異なる結果となった年が散見されるといった状況になっています。

何れにしても、市場平均より上昇、下落の幅が大きいハイリスク・ハイリターン型のファンドといえます。マーケットを予測して、下落時を避けて上昇時を捉えられると良いのですが、そのタイミングは非常に難しいでしょう。従って、上昇・下落の時期をまたぐ長期投資が適してしると考えられます。また、タイミングの分散ができる積立投資も有効な手段となるでしょう。

以上のことからファンド選びは、長期保有を前提に運用実績と今後の継続性を重視したいところです。

3ファンドの中で、注目したいのは「情報エレクトロニクスファンド」です。

3ファンドとも20年以上の運用実績がある長寿ファンドですが、特に「情報エレクトロニクスファンド」の設定日は、1984年2月22日であり、38年以上の運用実績があります。

日本のバブル発生とその崩壊、ITバブルとその崩壊、リーマンショック等を経てきたファンドはそう多くありません。

ファンドの運用を開始した1984年といえば、インターネットや携帯電話が普及するはるか以前です。投資している電気・精密、情報通信関連の企業を取り巻く環境は大きく変貌を遂げました。その間、変化に対応して良好な運用実績を残していることから、今後の情報通信技術の変化・発展にも対応していくことが期待できるのではないでしょうか？

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