遠隔医療　院内感染防止に効果

新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて、世界的に医療提供体制の維持・確保が大きな課題となっているが、こうしたなかで注目され始めたのが「遠隔医療」だ。遠隔医療とは、インターネット回線などを通じて、医師と患者が距離を隔てたところで医療行為を行うこと。患者は病院に行く必要がないので、院内感染防止に役立つほか、通院の途中で感染が拡大するリスクも防ぐことができる。

政府が2月25日に発表した「新型コロナウイルス感染症対策の基本方針」では、「風邪症状がない高齢者や基礎疾患を有する者に対する継続的な医療・投薬については、電話による診療などで処方箋を発行する」と遠隔診療（医療）を認めている。また、従来、遠隔診療で公的保険を使うには高いハードルがあり、６カ月以上（４月からは３カ月以上）の対面診療を経ていることなどを条件としていたが、高血圧など慢性疾患患者は複数回受診していれば特例的に「差し支えない」としており、これらを受けて従来は遠隔診療を行っていなかった地域の拠点病院などが、次々に遠隔診療や電話診療に応じるようになったという。

このように、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに関心が高まっている遠隔医療だが、第５世代移動通信システム（５Ｇ）の普及も追い風となる。５Ｇの特徴である「高速・大容量」「低遅延」により高精細な医療画像のやり取りなどが行えるようになるためで、次世代技術のインフラとしての５Ｇの有力な活用方法の一つとして「遠隔医療」が挙げられることも多い。今後、５Ｇが本格的に普及するに伴い、更に注目度は増しそうだ。

関連銘柄としては、オンラインによる健康診断を行う企業や画像診断に関連した企業などが注目される。また、医師向け情報サイトなどを手掛ける企業なども注目されそうだ。

ヘルスケア関連のファンドは42本ある。その中で注目したいファンドを3本取り上げてみたい。

まずは、グローバル・ヘルスケア＆バイオ・ファンド（健次）（三菱ＵＦＪ国際）だ。42本あるヘルスケア関連ファンドの中で最も純資産額が大きく、その資産額は1100億を超える。販売会社も112社と、幅広い金融機関で取り扱われており、まさにヘルスケア関連ファンドを代表するファンドと言ってもいい。

次に注目したいのは、ｉＴｒｕｓｔバイオ（ピクテ）だ。こちらは18社で取り扱われている。高い成長が期待される世界のバイオ医薬品関連企業の株式に投資することにより、信託財産の積極的な成長を目指すファンドだ。ピクテのiTrustシリーズのテーマ型投資信託は、未来を形作る「メガトレンド」から生まれるイノベーションに投資することで、将来的な産業構造の変化に対応し、長期的な資産の成長を目指している。iTrustシリーズは、ピクテが運用を行うインターネット専用のアクティブ・ファンド・シリーズでで、ピクテの本格的な運用をコストを抑えて提供するために作られた。このため、ｉＴｒｕｓｔバイオの手数料はノーロード・ファンドのため、無料となっている。

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